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注目すべき5銘柄とその理由

注目すべき5銘柄とその理由
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日本企業の先進的なDXの取り組みを選定する「DX銘柄2021」選定企業大全

多くの国内企業が事業成長の柱として「DX(デジタルトランスフォーメーション)」に取り組んでいます。しかし、国際経営開発研究所(International Institute for Management Development)が発表する「世界のデジタル競争力ランキング」2020年版では、日本は全63カ国・地域中の27位となり、前年よりも4位下がってしまいました。
日本政府もさまざまな支援施策を展開していますが、「日本の企業のDX推進の道は険しい」といえるのではないでしょうか。 注目すべき5銘柄とその理由
そうした現状について、特に強い懸念を示しているのが経済産業省です。同省は「DXレポート ~ITシステム『2025年の崖』克服とDXの本格的な展開~」(2018年)において、「2025年の崖」という言葉を用いて警鐘を鳴らしました。
「2025年の崖」とは「老朽化したITシステムを刷新しない限り、2025年以降、毎年12兆円もの経済損失が生じる」という予測を公表しています。皆さんも世の中に一気に知れ渡ったこの言葉を聞いたことがあると思います。
その後、経済産業省は企業のDXを含めた戦略的なIT利活用を促進させる支援策を展開しています。その中でも、最近注目を集めているのが「DX銘柄制度」です。

この連載では、同制度の設立意図や目的、選定メリット、注目される理由などを解説します。また、2021年6月に発表された「DX銘柄2021」でDXグランプリ2021選定企業のDXへの取り組みを紹介していきます。
今回は、そもそも「DX銘柄制度」とは一体何なのか? その全体概要を解説します。

TOPIXと日経225の違い-どちらに投資した方が有利なのか | ニッセイ基礎研究所

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1TOPIX
TOPIXは、東証一部に上場する全ての国内株式を対象とした国内株式指標である。1968年1月4日の時価総額を100として、その後の時価総額が指数化されている。構成銘柄数は2,165銘柄と多い。各銘柄のウェイトは、時価総額の大きい銘柄ほどウェイトが高くなる、時価総額加重で算出される。但し、現在は単純な時価総額ではなく、実際に市場に流通している浮動株と言われる株式の時価総額が各銘柄のウェイトとして用いられている。

2日経225
日経225は日経平均株価の略称で、日本経済新聞社が発表する株価指数である。東証一部上場銘柄のうち、日本株式市場を代表する225銘柄を対象としている。1949年5月16日の単純平均株価176円21銭から算出され、対象銘柄の株価の合計を225で割った単純株価平均をベースに、株式分割等による株価変動を修正して株価の連続性を保っている(日経225=225銘柄の株価合計÷除数)。このように日経225のウェイトは、株価が高い銘柄ほどウェイトが高くなる株価平均型で算出される。

図表1 TOPIXと日経225の主な違い

3TOPIXと日経225の主な違い
最初に注目すべきTOPIXと日経225の違いは、主に銘柄数とウェイト算出方法の違いからくる、組入れ銘柄の違いである。まず、企業別にみると、日経225は固有銘柄の比率が高い。構成比率上位10銘柄の合計比率はTOPIXが17.3%、日経225が37.0%である(図表2)。中でも、ファーストリテイリングは、日経225の10.1%を占める。次に、業種別にみると、比率が最も高いのはTOPIX、日経225どちらも「電気機器」で一致しているが、比率自体を確認すると異なっている。TOPIXで日経225より比率が最も低い業種は、ファーストリテイリングが属する小売業で、その差は8.0%だ(図表3)。一方、TOPIXで日経225より比率が最も高い業種は銀行業で、その差は4.5%だ。

図表2 構成比率上位10銘柄/図表3 業種別構成比率

3――TOPIXと日経225のインデックスファンドのどちらの方が得か

1過去のインデックス指数の推移
図表4を見て分かるように、TOPIXと日経225の指数の推移はほぼ同じで、収益率(配当込み)の相関係数は0.97と非常に高かった。2002年1月末対比の指数の推移(図表4)をみると、日経225の方が上昇率は若干高く、2020年5月末時点では70.1ptの差があった。また、変動の幅は日経225の方が若干大きく、月次収益率(配当込み)の標準偏差はTOPIXが5.0%、日経225が5.4%だった(2002年1月から2020年5月まで)。

図表4 TOPIX(配当込み)と日経225(配当込み)の推移

2一括投資した場合のパフォーマンス
過去に一括投資をしていた場合、実際のパフォーマンスはどちらがよかったのか見てみよう。240万円を投資し10年後、360万円を投資し15年後の最終時価残高でTOPIXと日経225を比較する。

図表5 一括投資した場合のパフォーマンス評価

3ドルコスト平均法で投資した場合のパフォーマンス
次に、ドルコスト平均法で過去に投資をしていた場合、実際のパフォーマンスはどちらがよかったのか。ドルコスト平均法は、定期的に「一定額」の投資を継続する手法である。図表6では、毎月2万円を10年間(積立金額総額240万円)投資した場合の最終時価残高、毎月2万円を15年間(積立金額総額360万円)投資した場合の最終時価残高について、図表5同様に示す。

図表6 ドル平均法で投資した場合のパフォーマンス評価

4――実際にインデックスファンドに投資する場合の留意点

1投資信託とETFの違い
実際に投資をする際の投資信託とETFの最大の違いは、購入価格の変動タイミングだ。投資信託は基本的に1日1回算出される基準価額で購入する。ETFは、価格がリアルタイムで変動し、指値注文や成行注文等を選んで購入することができる。

2販売・解約時の手数料と信託報酬
インデックスファンドはリターンの源泉にファンドごとの差はないため、手数料が最終的なリターンを決める重要なファクターとなる。まず、購入時、解約時に発生する手数料があり、ファンドごとに異なる。さらに、保有期間中に信託財産から毎日差し引かれる費用として「信託報酬」「監査報酬」「売買委託手数料」など(以下、信託報酬等)がある。リターンに大差がないのであれば、各種手数料は低い方が良い。

図表7 信託報酬等(税込)の比較(つみたてNISA対象有無、設定年別)/図表8 年率6%で100万円を運用した場合の信託報酬等の違いによるパフォーマンスの差

3信頼できる金融機関の選択
勤務先が提供する確定拠出年金やiDeCoやNISAでのインデックスファンド投資であれば、特に問題はないと思うが、最低でも金融庁監督下にある金融機関の中から選択することが大切である。その中でも信頼性が高く、倒産等の心配のない先を選ぶことが大切である。

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