オプション取引の基本

オプション戦略のご紹介

オプション戦略のご紹介

オプション戦略のご紹介

例:証券会社や銀行の新人研修
・株式投資シミュレーション、アセット・アロケーション・シミュレーションを使用した講義(1日~3日コース)
・資本市場講座(資本市場について、債券計算、株式、デリバティブ等) オプション戦略のご紹介
・債券数学講座

"VTS²" 集合研修版 (株式)を用いた新人研修の 事例紹介 オプション戦略のご紹介 はこちら。


◆投資の勉強のプライベートレッスン
投資の勉強に関するアドバイスなどの個人指導を承っております。知識・経験豊富な講師がお客様のご要望に併せて指導致します。
授業料は初回面談後、内容に応じてご相談となります(1時間3万円~)。
お気軽にお問い合わせ下さい。


◆2016年9月20日より公開

岡三オンライン証券ウェブサイトにセミナー動画が公開されました。
『日経平均とTOPIXでサヤトリ!「NT倍率取引」セミナー』
講師:塙 麻紀子

◆2014年5月17日より公開
NIKKEI CHANNEL に「JPXデリバティブ市場統合記念講演会」の講演がアップされました。
「一歩進んだ投資術 ~デリバティブを使ったイメージどおりの投資戦略~」
講師: 伊藤祐輔

DVD販売開始
◆2014年4月発売
2014年3月15日(土)開催の投資戦略フェア2014でのセミナーがDVD化されました!
225先物とオプションのヘッジ取引
講師:伊藤 祐輔
主催:エンジュク
詳細・お申込みは こちら

◆2013年08月12日より公開 無料オンデマンドセミナー
SBI証券 ウェブサイトに、オンデマンドセミナーが2本アップされました。講師:塙麻紀子
「先物・オプション取引デビュー集中ゼミナール」
第3回から第10回までを担当しています。


◆2012年12月04日より公開 無料オンデマンドセミナー
カブドットコム証券 東証・大証統合記念セミナー
「第2回 オプションセミナー」 が公開されました。
「日経225オプション」と「かぶオプ」の比較、商品特性、代表戦略など
講師:シンプレクス・インスティテュート 塙
(2012年12月4日) 39分6秒


◆2012年11月16日より公開 解説動画
「わかる!かぶオプチャート活用法(実用編)」
東京証券取引所の「かぶオプチャート」(2012年10月9日公開)活用方法を、弊社取締役の塙が説明しています。

◆2012年3月22日 オンデマンドセミナー
プロの戦略を実践する!ダイナミックヘッジ講座続編
主催: エンジュク
講師:塙麻紀子
2010年に開催したダイナミックヘッジ講座の続編です。
オプション戦略のご紹介

◆2012年2月 無料オンデマンドセミナー
大和証券

「はじめよう!日経225mini」
チャプター 1.日経225miniの概略
チャプター 2.日経225miniの戦略
チャプター 3.リスク管理
チャプター 4.勉強方法

「はじめよう!日経225オプション」
チャプター 1.日経225オプションの概略
チャプター 2.日経225オプションの戦略
チャプター 3.リスク管理
チャプター 4.勉強方法


◆2011年11月26日 実施 DVD発売中
「 DVD 無限の可能性を持つオプション取引の実践 」(講師:塙麻紀子)
チャリティイベント「 日本経済を元気に!日本SAIKOH 2011 」の収録DVDです。

■プログラム
実際の取引例
オプションの戦略
オプション価格はなぜ動く?
オプション単独の売買
デルタ・ヘッジ
デルタ・ヘッジ翌日
日経225プットで暴落に備える
「かぶオプ」で暴落に備える
リスク管理
勉強

■セミナー参加者様のお声
満足度 96.3% !! → 「とても満足」55.6%「満足」40.7% 「その他」3.7%

・なかなか判らないイメージのあるオプション取引のセミナーはとてもためになった。勉強するきっかけになるでしょう。
・塙氏のオプションの実践的解説が予想以上によかった。もう少し中級の続編オプション戦略のセミナーを聞いてみたい。
・投資の勉強を始めたばかりですが、説明が具体的でわかりやすかったです。ありがとうございました。

◆2011年11月21日 無料!
20:00~
「秋の夜長の東証デリバティブ祭り!!」 第2部 東証デリバティブアワー
出演者:
MC 石田和靖氏
コメンテーター 塙麻紀子
インタラクティブ・ブローカーズ証券 角丸聖樹氏
光世証券 オプション戦略のご紹介 西川雅博氏
Kabu.com証券 臼田琢美氏
東京証券取引所 井澤郁氏恵
こちら からオンデマンドで 視聴できます。


◆2011年8月16日(火)実施 無料!
カブドットコム証券 ・ 東京証券取引所 共催
かぶオプセミナー(第3回)「かぶオプ取引体験談セミナー」 」 【オンライン】
講師:塙 麻紀子
こちら からオンデマンドで 視聴できます。


DVD発売開始
◆2011年7月6日(水)~9日(金) 実施
日経225先物・オプション リアルタイム場中VTS2講座
個人投資家に初めて公開されるVTS2(仮想トレーディングシステム)を使用した本格的トレーディング講座です。
主催: エンジュク
講師:伊藤 祐輔

講義概要:
オプション特性
リスク・パラメータ
リスク・コントロール
オプション戦略
質疑応答
詳細・お申込みは こちら オプション戦略のご紹介

講師の伊藤によるVTS2の説明です。

1日目 リスクパラメータについて
・デルタ・ガンマ・ベガ・シータ・ローの意味
・損益分解 ~リスクパラメータ毎の計算~
・演習問題

2日目 ダイナミックヘッジについて
・前回の復習
・ポジティブガンマ
・ネガティブガンマ
・仕掛けのタイミングと相場観
・リヘッジの方法
・出口について

開催概要
株式市場が低迷する中、本年度8月の株価指数先物・オプションの売買高が、リーマン・ショック直後の2008年10月に次ぐ出来高となるなど、個人投資家のデリバティブ商品への投資家の注目が高まってきております。
カブドットコム証券では、先物・オプション取引を業界最低水準の割安な手数料で提供しております。さらに国内上場デリバティブ取引や店頭カバードワラントでは、主要ネット証券唯一のフルラインアップ対応をしており、様々な投資方針に応じてご活用いただける幅広い品揃えとなっております。 より数多くの個人投資家にデリバティブ商品を知っていただくために、東京証券取引所、大阪証券取引所、ゴールドマン・サックス証券と共催で、「カブドットコム オンラインセミナー デリバティブ祭」を開催いたします。
是非、半歩先行く個人投資家となるためにも、ご参加ください。

日時: 平成22年10月12日(火) 20:45開始 22:00終

たとえば「プット、コールとは?」といった
入門的な解説は予定しておらず、
実際のトレード戦略の紹介に焦点を当てています。

そのため、オプションの入門的な知識を持ち合わせていて、
オプションでトレードを1度以上経験したことのある実践投資家、
または、知識を十分に備え、
これからトレードを始めようというレベルの方を想定しています。


【講義概要】
・第一部 「兼業投資家が実践するオプション取引」
・第二部 「日経225オプションにおけるスプレッド取引」
・第三部 「オプションと先物を使ったヘッジ戦略」
・第四部 「個人でも実行可能で成果を上げ易い戦略と手法」

開催日 2010/08/24 (火) 開演:19:30 ~21:00
講師 大阪証券取引所 松尾郁也氏/株式会社シンプレクス・インスティテュート オプション戦略のご紹介 オプション戦略のご紹介 伊藤祐輔

7月20日より日経225先物・日経225オプションにおける大阪証券取引所のイブニング・セッションが23時30分まで延長され、取引チャンスが格段に増えました。延長から約1ヶ月が経過し、先物・オプション市場はどう変化しているのでしょうか?
また、オプショントレーダーはイブニング・セッションをどう活用すればよいのでしょうか?
今回のセミナーでは大阪証券取引所の松尾氏、さらに伝説のトレーダーとして名高い伊藤祐輔氏を講師に迎え、オプション取引のこれからを徹底解説いたします。

視聴時間:19:30~21:00
第一部:「日経225オプションの仕組みと取引時間延長のご紹介」
大阪証券取引所の松尾氏より、日経225オプションの仕組みやイブニング・セッションの概要、取引時間延長後のマーケットの変化などを解説いただきます。

内容
■第一部 「日経225オプション取引について」
講師:大阪証券取引所 マーケティンググループ 松尾 郁也氏

■第二部 「基礎から学べる 日経225オプション」
講師:株式会社シンプレクス・インスティテュート 取締役 塙 麻紀子

講義概要
ザラバの3日間でアマチュアからプロトレーダーを目指す!!
日経225先物・オプション プロフェッショナル講座

【基礎編】
先物の理論価格
裁定取引
SQについて
IVについて
オプションの仕組み
オプションのリスク分解
リスク管理

【実践編】 オプション戦略のご紹介
相場観を養う方法
相場観を実現するための売買戦略(過去の相場、参加者の実際の売買を題材に)
プロの参加者の戦略と売買
売買に伴う新たなリスクとの戦い
質疑応答

【教材内容】
・DVD9枚組 約20時間
・価格:368,000円
・テキスト

◆2009年6月5日実施
エンジュク主催
DVD版 プロフェッショナルを目指す人のための日経225先物・オプショントレーディング実践講座
オプション戦略のご紹介 講師:伊藤 祐輔

(DVD3枚組・7時間)
~デリバティブ市場に参加するにあたり、必要不可欠な知識と実践~ オプション戦略のご紹介
【教材内容】
・DVD3枚組 約7時間
・通常価格:98,000円
・テキスト

【内容】
■前場
【理論編】前場を見ながら以下について解説
寄付前のプロの行動
先物とオプションの実践知識 オプション戦略のご紹介
先物の優位性、オプションの優位性
先物戦略
オプション戦略

■後場
【実践編】後場を見ながら以下について解説
先物取引事例
オプション取引事例
先物+オプション合成ポジション事例
プロの参加者の戦略


◆2013年06月07日更新
【メルマガ】 先物・オプションは難しくない!
こちら から登録をお願い致します。取締役の塙が書いています。

オプションFX

menu

【SBI オプション戦略のご紹介 FXTRADE及び積立FX(店頭外国為替証拠金取引)】
店頭外国為替証拠金取引は、取引金額(約定代金)に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。外貨での出金はできません。経済指標の結果によっては価格が急激に変動し、思わぬ損失が生ずるおそれがあります。また、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。取引価格、スワップポイント等は提供するサービスによって異なり、市場・金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。取引価格は、買値と売値に差があります。決済方法は反対売買による差金決済となります。店頭外国為替証拠金取引にあたっては必要な証拠金の額は提供するサービス及び取引通貨ペアごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率(「SBI FXTRADE」個人のお客様:4%(レバレッジ25倍)、ただし、ロシアルーブル/円およびブラジルレアル/円は10%(レバレッジ10倍)、法人のお客様:一般社団法人金融先物取引業協会が毎週発表する通貨ペアごとの為替リスク想定比率*(通貨ペアごとにそれぞれレバレッジが異なります)、「積立FX」個人および法人のお客様:100%(レバレッジ1倍)、50%(レバレッジ2倍)、33.334%(レバレッジ3倍))の証拠金が必要となります。
*為替リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。
【オプションFX(店頭通貨オプション取引)】
店頭通貨オプション取引は店頭外国為替証拠金取引の通貨を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。当社が提示するオプションの取引価格は、買値と売値に差があります。当社の提供する店頭通貨オプション取引の決済方法は反対売買による清算となり、また、NDO(ノンデリバラブル・オプション)であるため権利行使日に権利行使価格と実勢価格による反対売買を行います。
【暗号資産CFD(店頭暗号資産証拠金取引)】
店頭暗号資産証拠金取引は、取引金額(約定代金)に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。暗号資産の価格の変動によって思わぬ損失が生ずるおそれがあり、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。当社の取り扱う暗号資産は、本邦通貨または外国通貨ではありません。また、特定の国家または特定の者によりその価値が保証されているものではなく、代価の弁済を受ける者の同意がある場合に限り代価の弁済のために使用することができます。取引価格は、買値と売値に差(スプレッド)があります。スプレッドは暗号資産の価格の急変時や流動性の低下時には拡大することがあり、お客様の意図した取引が行えない可能性があります。決済方法は反対売買による差金決済となります。暗号資産の現物でのお預かり、お受取りはできません。店頭暗号資産証拠金取引を行う上で必要な証拠金の額は取り扱う暗号資産ごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率(個人のお客様:50%(レバレッジ2倍)、法人のお客様:一般社団法人日本暗号資産取引業協会が毎週発表する暗号資産ごとの暗号資産リスク想定比率*(暗号資産ごとにそれぞれレバレッジが異なります))の証拠金が必要となります。証拠金の詳細については、当社ホームページでご確認ください。取引にあたり手数料が発生することがあります。手数料の詳細については、当社ホームページでご確認ください。
*暗号資産リスク想定比率は、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第51項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。
【共通】
店頭暗号資産証拠金取引を除くその他のサービスは、原則、口座開設・維持費および取引手数料は無料です。ただし、当社が提供するその他の付随サービスをご利用いただく場合は、この限りではありません。また、元本及び利益が保証されるものではありません。決済方法は反対売買による差金決済又は清算となります。お取引を始めるに際しては、「契約締結前交付書面」、「取引約款」等をよくお読みのうえ、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただき、ご自身の判断にてお取引くださるようお願いいたします。

SBI FXトレード株式会社(金融商品取引業者)
関東財務局長(金商)第2635号
加入協会:一般社団法人 金融先物取引業協会
一般社団法人 日本暗号資産取引業協会

先物・オプション投資の魅力

現物とは異なる収益機会として注目が高まる先物・オプション取引。
個人投資家の参加も拡大する先物・オプション取引の魅力や投資戦略を紹介する。

オプションを使った戦略:その1

伊藤 祐輔 氏
シンプレクス・インスティテュート 代表取締役

特性1:「日経平均が上昇するにつれ、コールの価格は加速しながら上昇する」
特性2:「日経平均が下落するにつれ、プットの価格は加速しながら上昇する」
特性3:「満期日が近づくにつれ、オプションの価格は下落する=タイム・ディケイ」
特性4:「ボラティリティーが大きくなると、オプションの価格は上昇する」

オプション買いは「タイム・ディケイ」との戦い

伊藤 祐輔氏 シンプレクス・インスティテュート 代表取締役

オプションの買いという戦略は「損失限定、利益無限定」などといわれ安全な戦略ですが、実は利益を出すのは意外と難しいのです。その理由は上記の特性3「タイム・ディケイ」にあります。

図表1 「コール買い」のオプション価格の変化

図表1で、例えば①の状況では、日経平均が21,700円で満期日12日前ならコールの価格は360円であり、280円で買ったコールからは80円(=360-280)の利益となります。一方②の状況では、日経平均が同じ21,オプション戦略のご紹介 700円であっても満期日当日ならコールの価格は200円となり、この場合は損失80円(=200-280)となります。どちらの場合でも日経平均21,700円でありコールを買った時点の21,500円から200円上昇していますから、特性1によれば利益が出てもよさそうです。しかし実際には利益が出るのは満期日12日前の場合であり、満期日当日では損失が発生してしまいます。

この理由は、ご想像の通り、特性3のタイム・ディケイのためです。つまり、コールを買った時点より日経平均は上昇したとしても、その上昇に長い時間がかかってしまうと、日経平均の上昇から生まれるコールの価格上昇をタイム・ディケイが打ち消してしまうのです。

ではどういう場合なら日経平均の上昇にコール買いが有効な戦略となるのでしょうか。その答えは、将来のある時点で起こる「出来事」の結果として日経平均が上昇する場合ということになります。例えば、「5日後に総選挙があり、その結果によっては日経平均が高騰するかもしれない」といった予想がたつときです。この予想のもとで総選挙の前日にコールを買い、開票結果が出たらとっとと売り払うのがタイム・ディケイの悪影響を受けない賢明な方法です。つまり「漫然とオプションは買わず、買って利益が出たらさっさと利食う」ということになります。

一方の「単純なプットの買い」という戦略はどうでしょうか。もちろんプットであってもタイム・ディケイの呪縛からは逃れることはできませんが、プット買いが役に立つのは特性2からわかるように日経平均が大きく下落するときなので、このときは特性4が力を貸してくれます。つまり、相場が崩れるときにはボラティリティーが上がることが多く、しかも、大きな下落は短時間に起こりますので、これらが相まって「プット買い」の威力をまざまざと見せつけてくれることがあります。その典型的な例は第2回でご紹介した2018年10月10~11日の例です。

オプション買いは価格の安いものがおすすめ

1. 満期日が近く権利行使価格が高いコール
2. 満期日が近く権利行使価格が低いプット

図表2 価格の安いオプションの実例

実は日経オプションには「Weeklyオプション」と呼ばれるものが上場されており、満期日は金曜日ごとに毎週やってきます。ですから満期日まで数日というオプションは常にあり、価格の安いオプションはいつでも買うことができるのです。

先物・オプション投資の魅力

現物とは異なる収益機会として注目が高まる先物・オプション取引。
個人投資家の参加も拡大する先物・オプション取引の魅力や投資戦略を紹介する。

オプションを使った戦略:その2

伊藤 祐輔 氏
シンプレクス・インスティテュート 代表取締役

伊藤 祐輔氏 シンプレクス・インスティテュート 代表取締役

コール・オプションの売りを使った「カバード・コール」戦略

状況:日経225mini10枚を21,300円で買ったところ、その後SQまであと7日の時点で価格が21,400円まで上昇してきた。このまま上昇が続き、もし21,500円になったら売ってもよい

戦略:権利行使価格21,500円のコールを160円で1枚売りSQを待つ

図表1 SQ時点でのカバード・コールの結果

現物株のカバード・コール戦略

図表2 2018年2月~6月のソニー株の値動き

しかし、Aさんと同じ2月に5,100円でソニー株を購入したBさんは、カバード・コールを使って6月に5,500円で売り、一株あたり817円の利益を出すことができたといいます。これに配当15円を合計すれば、一株あたり832円(=417 + 15 + 400)の利益となり、Aさんの2倍の収益率は16.3%になります。いったいどうやったのでしょうか。図表3がそのカラクリです。

【重要】マーケティングの分析手法・フレームワーク

PEST分析のイメージ

法律や規制の動向といった 政治的要因(Politics) 、賃金や物価、金利、家計消費の動向などの 経済的要因(Economics) 、人口動態や流行、宗教などの 社会的要因(Society) 、技術革新やインフラの整備状況といった 技術的要因(Technology) の4つの視点から外部環境を見ていくことで社会全体の動向をつかみ、自社のビジネスを展開していく上での機会や脅威の発見につなげていきます。

1.2 3C分析

3C分析とは、 顧客や市場(Consumer)競合(Competitor)自社(Company) の3つの観点から自社の経営環境について分析する手法です。

3C分析のイメージ

顧客や市場については、市場規模や成長性、顧客ニーズや購買行動、競合各社の市場内シェアや推移、業界内のポジションと新規参入、代替品の可能性(脅威)などについて分析していきます。また、自社については分析するまでもないと思われがちですが、自社の強みや弱み、自社の事業の状況などを複数人で洗い出していくことで見落としや視点の漏れを防げるほか、共通認識が図られる効果も期待できます。前述のPEST分析がマクロの環境分析手法であるのに対し、3C分析はミクロの環境分析手法として位置づけられるでしょう。
分析にあたっては、できる限り客観的な事実の収集に努め、出揃った事実に対する解釈は後述するSWOT分析と同様、 プラス、マイナスの両面から見ていくことが肝要 です。

1.3 5フォース分析

5フォース分析は、 自社をとりまく環境を以下の5つの分類ごとに整理し 、それぞれが 自社のビジネスにとってどれくらい脅威となるか、また、対抗していく上で、どのように効果的に自社の資源を配分していくかを検討する材料とするもの です。

5フォース分析のイメージ

(1)競争業者

(2)新規参入業者

1.4 SWOT分析

PEST分析や3C分析、5フォース分析が主に外部の競争環境を分析することに主眼をおいたフレームワークであるのに対し、SWOT分析では、 自社がコントロールできない外部環境のなかにある機会(Opportunity)を捉えたり、脅威(Threat)に立ち向かうために、自社の持つ強み(Strength)や弱み(Weakness)をどのように活用していくかを検討するためのフレームワーク です。

SWOT分析のイメージ クロスSWOT分析のイメージ

自社の強みを活かすことで利益獲得や成長の機会をいち早く掴むことができないか(S×O)、脅威となりうる外部環境への対処として自社の強みを活用していく術はないか(S×T)、また、現在の環境を自社の弱みを攻略する機会にできないか(W×O)、脅威に立ち向かう中で弱みを克服していけないか(W×T)といったように、 自社の内部や外部環境にあるプラス・マイナスの要因の組み合わせから戦略の方向性を探るために用いる ものです。

1.5 STP分析

STP分析とは、市場を何らかの軸で細分化し、 共通するニーズを持つグループに分割するセグメンテーション(Segmentation) 、細分化したグループ個々について自社の商品・サービスとの親和性や市場としての有望さなどの観点から 優先順位を定めるターゲティング(Targeting) 、競合商品・サービスとの対比の中で 自社の商品・サービスの位置づけを定めるポジショニング(Positioning) という、商品・サービスを市場に上梓し消費者に訴求する前に行うべき一連の分析・検討事項を指すものです。

STP分析のイメージ

1.6 4P分析(マーケティングミックス)

STP分析により定めたターゲット・セグメントに対し、ビジネスの成果を実現するため に、企業がコントロール可能なマーケティング要素である「製品(Product)」、「価格(Price)」、「流通(Place)」、「プロモーション(Promotion)」の4つのPを適切に組合せていきます。

4P分析のイメージ

1.7 バリューチェーン分析

バリューチェーンとは、 原材料の調達から商品・サービスが顧客に届くまでに企業が行う活動の連鎖を、価値の連鎖(バリューチェーン)として捉えたもの です。

バリューチェーン分析のイメージ

一般的に、企業の活動は原材料を調達し、加工・製造により商品化し、マーケティング・販売を経て付加的なサービスを含めて顧客に届けるといった「主活動」と、これらの活動を支える人事・労務管理や研究・技術開発、調達先の開拓・管理、企業活動のインフラ整備などの「支援活動」に分けられます。バリューチェーンとは、こうした「主活動」と「支援活動」全体を通じて商品・サービスの価値を形作っていく一連の連鎖を指すものです。
バリューチェーン分析は、このような「主活動」と「支援活動」全体のなかで、 “どこでより多くの付加価値が生まれているか”“過大なコストがかかっている活動はどれか” といったことを可視化することで、 コスト削減や自社の強み・弱みを把握することにつなげていくもの です。
ただし、多くの場合、実際のバリューチェーンは原材料の採取・加工から部品の調達・組み立てによる最終製品の製造、配送・小売と、商品・サービスが最終消費者に届けられるまでに複数の企業間取引を経ることから、自社のバリューチェーンの見直しだけでは限界があり、取引先を巻き込んだ見直しが必要になる場合もあるでしょう。

ここまでご紹介してきたように、PEST分析はマクロ環境を、3C分析、5フォース分析はミクロ環境を、それぞれ分析するものであり、SWOT分析は外部環境と自社の強み・弱みを把握することで自社がとるべき戦略を複数の代替案を含めて立案していくものといえます。一方、STP分析はターゲット市場を優先度に沿って絞り込み、自社や自社の商品・サービスの見せ方を定めるもの、4P分析はマーケティングミックスが適切になされているかを確認し、最適な組み合わせを実現することで売上などの経営的成果の最大化を目指すものであり、SWOT分析により定めた戦略の元で実行していくものとして位置づけられます。また、バリューチェーン分析は一連の分析に基づいて行われる実務のなかにあるボトルネックやコストセンターの無駄を洗い出し戦略の実行を洗練させるものといえるでしょう。
これらのフレームワークを利用することは、 戦略立案の効率性を向上させるだけでなく、視点の漏れや見落としを防ぎ精緻な戦略構築の一助となるものです 。マーケティング戦略の立案では、これらのフレームワークを順次活用しつつ進めていくことになりますが、外部環境に変化がない場合や、戦略立案に関わるメンバー間で外部環境や自社内の資源(SWOT分析における強みや弱みなど)について共通認識ができている場合、戦略立案に時間を割く余裕がない場合などでは、他の分析のステップを省略しSTP分析、4P分析のみとする場合も少なくありません。STP分析、4P分析の具体的な手順については具体的な事例をもとに別途解説します。

2. 知っておくべき2つの分析手法と消費者理解を助ける3つの行動モデル

2.1 MECE

MECEとは、相互に排他的かつ、完全な全体集合(Mutually Exclusive, オプション戦略のご紹介 Collectively Exhaustive)といった状態を表す用語であり、一般には 「漏れもなくダブリもない」状態ともいわれます。

MECEのイメージ

ビジネスにおける課題解決に際して解決策を検討する際、ビジネス戦略などの複雑で大きな課題の場合には、論理的に意味のあるシンプルなレベルまで課題を要素に分割し、個々に対応を検討した上で全体を再度組み上げていく必要があります。この際、分割が十分でない場合や意味のない分解を行ってしまうと、対応の内容に重複が生まれたり、対応に漏れが生じたりすることに繋がりかねません。重複した対応は非効率ですし、逆に対応に漏れがある場合には課題の解決につながらないばかりか、より大きな問題を引き起こすリスクもあります。MECEとは、こうした事態に陥らないための論理的思考のフレームワークです。
過去に同様の課題解決の経験があり、今回も同じ手法で対処できる見込みがある場合のように、全体像が明確である場合や、どのように分類していけばよいか明らかである場合には、ゴールに向かって演繹的に進めれば良く、要素の見落としや状況判断を謝るなどの落ち度がない限り、要素の分類や対処に漏れやダブリが生じる可能性も低いでしょう。一方で課題そのものが不明瞭である場合や、適切な分類の方法がわからない場合には、ブレーンストーミングを繰り返して要素を洗い出し、帰納的に分類していくなど手探りでゴールを目指さざるを得ないでしょう。このような状況では、要素の洗い出しが十分でない場合や分類が不適切である場合には漏れやダブリが生じるリスクがあります。ビジネス上の課題解決にあたっては、 問題の発見・整理や対応方針の検討に際してMECE状態を目指すことは不可欠です 。以降にご紹介する各種のフレームワークはMECE状態を目指す上で有用なツールとなるものと思われます。

2.2 ロジックツリー

ロジックツリーのイメージ

例えば「会社全体の業績が思わしくない」という問題について解決策を検討しなければならないとしても、取り扱う商品・サービスや、仕入先、取引先が多岐にわたるなかでは、それぞれの商品・サービスや仕入先、取引先ごとに問題の有無や解決の可能性について検討していくことが必要になります。この会社がA~Cの3種類の商品を扱っているとした場合、まずはそれぞれの商品の売上や利益率の状況について確認が必要になります。売上が奮わない商品がある場合には、販売数量が落ちているのか、販売単価が下がっているのか、といった問題の所在をさらに細分化して確認する必要があります。
また、販売数量が落ちているとしたら、その原因が、例えば消費税の増税前に駆け込み消費が発生するように、需要の先食いが起こったことによる一時的な問題であるのか、短期的な問題ではない顧客の流出によるものか、顧客の流出先は同一カテゴリの競合商品か、代替品なのか、そもそも(所得の減少など)購買力が下がって購入できなくなっているのか、といったように、問題の所在や原因を要素に分解していくことで、真の問題は何か、どのような対処法がありうるかの検討が容易になります。売上が変わらないにも関わらず利益率が下がっているのであれば、販促経費がかさんでいるのか、そもそも原価率が上がっているといった問題がある可能性も考える必要があるでしょう。
ロジックツリーは、このように大きな問題をさらに小さな問題やその原因として考えられる要素まで樹木が枝分かれしていくように整理していくことで、 問題の要素をMECEの状態になるように網羅的にとらえ、全体としては大きな問題の原因を細分化された個々の要素に分解・特定することで適切な対応策につなげていくもの です。

2.3 消費者理解を助ける3つの行動モデル

AIDMA(行動モデル)

AIDMAとは、消費者がある製品を購入するまでのプロセスを、 製品の存在を発見(Attention)し、興味(Interest)をもち、欲しいと思う(Desire)ようになり、記憶(Memory)して、最終的に購買(Action)に至るといった段階に整理したもの です。

AIDMAのイメージ

AISAS(行動モデル)

AISASのイメージ

製品の存在を発見(Attention)し、興味(Interest)をもつまではAIDMAと同じですが、その後は 製品関連の情報についてスマホなどで検索(Search)し、検索結果からそのまま購入(Action)した上で、購入・使用した経験や評価をSNSなどに発信・共有(Share)する、としたもの です。このモデルもAIDMAと同様、それぞれの段階にある消費者に対するコミュニケーションプランの検討に用いるものですが、「検索」や「共有」といったプロセスがあることや、「共有」の内容が「検索」にフィードバックされるなど、現在の情報環境下における購買意思決定プロセスへの適応を図ったモデルであるといえるでしょう。

SIPS(行動モデル)

SIPSのイメージ

SIPSモデルは、SNS時代において消費者が何らかの行動を起こす背景には、 何らかの情報に対する共感(Sympathize)があり、その詳細を確認(Identify)した上で、同意すれば参加(Participate)して体験や感想についてまたSNS上で共有・拡散(Share & Spread)するのだというもの です。AIDMAやAISASが製品への注意(Attention)で始まり、購入(Action)とその後の共有(Share)をゴールとするのとは異なり、SIPSでは、触れた情報に共感(Sympathize)できるかどうかが行動の起点であるとともに、必ずしも購入(Action)をゴールとはしていません。情報の発信や共有が容易なSNS時代にあっては、購入までのプロセスのなかで何らかの不手際があった場合にはその体験の共有・拡散により企業として致命的なダメージを受けるリスクがある反面で、購入・利用しないまでも企業の取組への共感を示し共有・拡散することで間接的に利益への貢献を生む可能性があることから、「参加」というキーワードでゴール設定の幅を拡げているものと思われます。

3.フレーム活用での注意点

紹介したフレームの多くは、汎用性が高く正しく活用することで効果的な戦略立案が可能になるでしょう。ただし社会環境変化の中で陳腐化したり、適切ではない利用の仕方により、ミスリードにつながるリスクはゼロではありません。これらの フレームワークを用いることが適切か、よりふさわしいフレームはないか、フレームを用いない方が適切ではないか、といった点については事前の検討も必要になるでしょう。

また、これらのフレームを用いて戦略立案を検討する中では、 視野を広くもつことを心がけることも肝要 です。競合企業や顧客の立場、自社の商品・サービスと同様の価値を実現する代替品・サービスの存在についての気づきを得るためには、自社の立場・視点から意識的に離れて視野を広げ多様な視点にたってみることが求められるためです。

技術革新や社会全体の経済環境の変化など、ビジネス環境は常に変化を続けています。こうした変化に適応していくためには、戦略も随時見直していくことが肝要です。戦略立案し、取り組んでいく中でも、環境変化への適応状況の確認を怠らず、外部環境変化への適応が難しくなる前に 戦略を見直していく臨機応変さも持ち合わせておくべきでしょう。

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PROFILE

井上 智紀(いのうえともき)

・1995年:財団法人生命保険文化センター 入社
・2003年:筑波大学大学院ビジネス科学研究科経営システム科学専攻修了(経営学)
・2004年:株式会社ニッセイ基礎研究所社会研究部門 入社
・2006年~:同 生活研究部門
・山梨大学生命環境学部(2010年~)非常勤講師
・高千穂大学商学部(2018年度~)非常勤講師

所属学会
・日本マーケティング・サイエンス学会
・日本消費者行動研究学会
・日本ダイレクトマーケティング学会
・生活経済学会
・日本保険学会
・生命保険経営学会
・ビジネスモデル学会

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